ソーシャルイノベーション
Sponsored by 日本財団
日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。
〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。
記事一覧
熊本城大天守のしゃちほこ2年ぶりに復活！2018年5月8日日本財団は熊本地震で被災した熊本城の再建支援のため、しゃちほこを復元・制作し、4月28日、地震発生から2年ぶりに大天守に設置した。2016年4月の地震発生直後、同財団は県民の誇りである熊本城の再建資金として約30億円の支援を発表、そのシンボルとしてしゃちほこの復元を進めてきた。
分身ロボ「オリヒメ」開発者インタビュー「孤独の解消に人生を賭けようと思った」2018年5月2日分身ロボ「オリヒメ」を開発したオリィ研究所の吉藤健太朗代表（30）は、東京都三鷹市の閑静な住宅街の一室で働いていた。吉藤代表へのインタビューを通じて、ロボット開発への思いや今後の計画を聞いた。
分身ロボ「オリヒメ」、鳥取県米子市の小学校で授業に活用2018年5月1日鳥取県米子市の市立就将小学校で、教室の授業風景を撮影し、リアルタイムで院内学級の児童にタブレット端末で伝える人型ロボット「OriHime（オリヒメ）」が人気だ。オリヒメを活用している教育現場と、制作しているオリィ研究所から2回に分けて現状を報告する。
相次ぐ閉鎖と障害者の大量解雇―A型事業所の在り方を問うフォーラム開催2018年4月27日相次ぐ閉鎖で障害者の大量解雇が続く就労継続支援A型事業所問題を考えるフォーラム「A型せとうちサミットin倉敷」が3月18日、岡山県倉敷市で開催された。厚生労働省の調査ではA型事業所の70％以上が事業収益だけでは賃金を賄えない状況にあり、相次ぐ閉鎖を前にA型事業所の在り方があらためて問われる事態となった。
福島市に「パンダハウス」開所、難病の子どもと家族を支える地域連携ハブ拠点に2018年4月24日21日、日本財団は「日本財団難病の子どもと家族を支えるプログラム」の一環として、入院中の子どもに付き添う家族が休息（宿泊）でき、さらに退院後も地域で安心して生活するための相談ができる拠点「パンダハウス」の開所式を行いました。
難病の子どもと家族を支える地域連携ハブ拠点、茨城県古河市にオープン2018年4月20日日本財団は全国で25万人以上といわれる難病の子どもと、その家族が孤立しない地域づくりを目指し、「難病の子どもと家族を支える地域連携ハブ拠点」を推進中。その15カ所目にあたる茨城県古河市の日中お預かり施設「Burano」（ブラーノ）で4月1日、開所式が行われた。
「夢の奨学金」3期生に奨学生認定証―「情熱を持てば困難は乗り越えられる」2018年4月17日様々な事情から児童養護施設などで育った社会的養護出身者の進学・就職を支援している日本財団は、「夢の奨学金」3期生17人を選抜し3月30日、東京・赤坂の日本財団ビルで奨学生認定証の授与式を行った。
九州北部豪雨で得た経験踏まえ、重機運用合同研修会を開催2018年4月13日大規模災害時の支援活動に備えた「重機運用合同研修会」が3月15日～30日にかけ、九州北部豪雨で甚大な被害を受けた福岡県朝倉市の杷木寒水（そうず）地区で実施された。いざという時に被災地で重機の強みを有効に発揮できるよう操作・走行技術の向上を目指した。
平昌パラリンピック―挑戦する闘志、あきらめない心で獲得した10個のメダル2018年4月10日平昌冬季パラリンピックのメダリスト4選手が20日、日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）が主催し、東京・赤坂の日本財団ビルで開かれた「メダリスト凱旋トークショー」に出席した。
京都錦市場「斗米庵」―食文化体験施設が4月7日開設2018年4月6日この度、京都錦市場商店街振興組合、日本財団、およびNPO法人京都文化協会は、祇園さゝ木（主人 佐々木浩）の協力を得て、錦市場内に新たな食文化体験を可能にし、地域の福祉と食文化をつなぐ新しい施設「斗米庵」を開設することとなりました。
平昌パラリンピックは2020東京大会にどのような示唆を与えたのか2018年4月3日この2018年平昌パラリンピックはどんな大会だったのだろうか。そして、2020年東京大会にどのような示唆を与えてくれたのだろうか。日本財団パラリンピックサポートセンターの小澤直常務理事に話を聞いた。
「誰も自殺に追い込まれることのない信州」の実現を目指して―阿部守一長野県知事インタビュー2018年3月30日一昨年から、「日本財団いのち支える自殺対策プロジェクト」の協力自治体としても自殺対策を進めている長野県。具体的な取り組みについて阿部守一知事にお話を伺いました。
平昌パラリンピック文化プログラム―韓国色満載の文化を発信2018年3月27日平昌大会では「文化オリンピック」「文化パラリンピック」と称して、数多くの文化プログラムが実施された。スポーツの祭典であるオリンピック、パラリンピックで、なぜ、文化プログラムが実施されるのだろうか？
平昌パラリンピック支えたボランティア―2020東京へ、聞き取り調査実施2018年3月23日日本財団ボランティアサポートセンター（通称・ボラサポ）では、2月のオリンピック、3月のパラリンピック期間中に数多くのボランティアから聞き取り調査を実施した。
対象児童どう探すか―尾道市で「第三の居場所」開設自治体合同研修会2018年3月20日生きにくさを抱える子どもを総合的に支援する拠点「家でも学校でもない第三の居場所」の開設を進めている日本財団は、開設済みと開設準備中の計10市の関係者約50人に集まってもらい、2月28日から2日間、広島県尾道市で合同研修会を開いた。
平昌パラリンピック視察―「106センチの視線から」バリアフリー社会をめざして2018年3月16日パラリンピックだから、障害のある人たちの観戦も少なくないだろう。2020年東京大会に向けた取り組みが進んでいる。日本財団アドバイザリー会議委員で、バリアフリー、ユニバーサルデザイン普及の先頭に立つ株式会社ミライロの垣内俊哉社長が社員とともに平昌を訪れ、調査にあたった。
日本財団パラアスリート奨学生の平昌（1）「ほろ苦い経験を未来に…」2018年3月13日第10回冬季パラリンピック平昌大会は3月9日、平昌オリンピックスタジアムで開会式を行い、10日間にわたる会期の幕をあけた。日本財団では、平昌大会に「視察団」を派遣し、パラリンピックの実情を調べるとともに、来るべき2020年パラリンピック東京大会への指針を示したい。
長野県佐久市「何でも相談会」に最多の来訪者―日本財団いのち支える自殺対策プロジェクト2018年3月9日家族・人間関係や心の問題、仕事の不安・トラブルなど、どこに相談していいか分からない、さまざまな悩みや事情を、弁護士や精神科医ら専門家が無料で聞く「こころ・法律・仕事の何でも相談会」が2月27日、長野県佐久市の佐久平交流センターで開かれた。
ネット上に溢れる若者の「死にたい」のSOSを受け止める2018年3月6日自殺者数は5年前に年間3万人を切って2万1000人と減少傾向にありますが、若者（39歳以下）の自殺者数はあまり減っておらず、死因の一位となっています。先進国の中で若者の死因トップが自殺となっているのは日本だけで、その多さは際立っています。
電話リレーサービス「手話フォン」を通じて考える、通信のバリアフリー化2018年3月2日聴覚障害者に対する情報保障は十分ではなく、制度面でも多くの課題が山積しています。今回は、情報／コミュニケーションのバリアフリー化を目指す日本財団ソーシャルイノベーション本部公益事業部の石井靖乃部長と、心のバリアフリーを提唱する斉藤りえ北区議会議員にお話をうかがいました。
