ソーシャルイノベーション
Sponsored by 日本財団
日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。
〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。
記事一覧
コスプレde海ごみゼロアワード―海洋ごみ削減のアクション募集開始2019年10月4日日本財団と世界コスプレサミット実行委員会は、海洋ごみ対策プロジェクト「CHANGE FOR THE BLUE」の一環として、10月1日（火）より全世界のコスプレイヤーを対象に「コスプレde海ごみゼロアワード」の募集受付を開始します。
新卒の通年採用や一人一社制の見直し、当事者が置き去りになっていないか―18歳意識調査2019年9月25日日本財団（笹川陽平会長）は8月下旬、経団連と大学が従来の「新卒一括採用」を見直し2021年春の新卒生から導入する「通年採用」と、長年、高校生の就職活動で慣行となってきた「一人一社制」の見直しという新たな動きを中心に、18回目となる18歳意識調査を実施しました。
日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019開催決定！2019年9月20日日本財団（会長 笹川陽平）は「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019(SIF)」を11月29日（金）～12月1日（日）の3日間にわたり、東京国際フォーラムにて開催します。
沖縄に難病の子どもと家族を支える地域連携ハブ拠点「Kukuru＋」が開設2019年9月9日日本財団 難病の子どもと家族を支えるプログラムでは、医療的ケア児を支える拠点「Kukuru＋」を沖縄県那覇市に整備、7日に開所式を開催しました。
過半数が消費増税に反対、軽減税率には一定の理解―18歳意識調査2019年9月5日日本財団（笹川陽平会長）は、10月からの消費税引き上げを前に、7月下旬に「消費税」をテーマに17回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、26.7％が「10％が妥当」、あるいは「さらに高くすべき」としているのに対し […]
心の壁を減らすのは、「接する」ことと「知る」こと―ダイバーシティ＆インクルージョン意識調査2019年8月30日日本財団（笹川陽平会長）は、生活者における「ダイバーシティ＆インクルージョン※」の認知や理解、および社会的マイノリティに対する意識について、10代～60代の5,216人を対象にアンケート調査を行いました。
「True Colors Festival – 超ダイバーシティ芸術祭 -」に関する記者会見を開催2019年8月26日日本財団（会長 笹川陽平）は、障害・性・世代・言語・国籍などのあらゆる多様性があふれ、皆が支え合う社会を目指し、2019年9月～2020年7月まで、東京都内を中心に開催する「True Colors Festival - 超ダイバーシティ芸術祭 -」に関する記者会見を行いました。
尾道市2カ所目の「第三の居場所」、子どもたちの10年後を支える拠点に―平谷祐宏市長らに聞く2019年8月9日地域の子どもたちが集う、家でも学校でもない第三の居場所を作る事業が、日本財団の支援を受けて全国各地で始まっています。この事業に取り組んできた平谷祐宏 尾道市長、加納彰 尾道市社会福祉協議会会長、そして拠点マネージャーである山田克芳 社会福祉協議会主事の3人にお話をうかがいました。
東京2020大会の課題は「猛暑・テロ・混雑」、観戦チケットは5人に1人が申込―18歳意識調査2019年7月24日日本財団は22日、東京・赤坂にて、2020東京オリンピック開催がほぼ1年後に迫った6月下旬に「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに16回目の18歳意識調査を実施したことを発表した。
7割が「海に行きたい」、親しみは「海を守る行動」へ―海に関する意識調査2019年7月17日「海の日」直前の7月12日、東京・赤坂にて日本財団（会長：笹川陽平）は「海と日本人」に関する意識調査の結果を発表した。この調査は、四方を海に囲まれ、海の恩恵を受けて生活をしている日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。
プロジェクト・イッカク―海洋ごみ削減へ、参加事業者を募集2019年7月10日日本財団は、一般社団法人日本先端科学技術教育人材研究開発機構および株式会社リバネスと共に、海洋ごみ削減実現を目指す「プロジェクト・イッカク」を立ち上げ、参加事業者を募集します。
政党より政策で選びたい―18歳選挙権から3年、参院選を前に若者が感じていること2019年7月1日3年前、2016年の参議院選挙から“解禁”された18歳選挙権。解禁後2回目となる参議院選挙を目前に控え、18歳と19歳を対象に日本財団が「18歳意識調査」を実施した。
西日本豪雨災害から1年、復興のなかで生み出された自治力2019年6月21日昨年7月に西日本を襲った豪雨災害。広島県三原市にある『NPO法人ふぁいと』では、支援が届きにくい在宅避難者を含む地域住民の生活や健康を支援する事業を4カ月間、日本財団の助成を受けて行いました。今回は、この事業を中心的に担った2人の方に、1年前を振り返っての感想をうかがいました。
インパール作戦の地に平和資料館―75年を経て6月22日に開館式2019年6月20日第2次大戦で最も悲惨な戦場の一つとなった「インパール作戦」から75年、旧日本軍が目指したインド北東部マニプール州インパール市近くに日本財団（会長・笹川陽平）の支援で「平和資料館」が完成、6月22日に開館式が開かれることになりました。
海底探査技術の国際コンぺティションで日本財団―GEBCO共同チーム優勝！2019年6月13日日本財団（東京都港区 会長 笹川陽平）の人材育成事業の卒業生を中心とした国際チーム「GEBCO-NF Alumni Team」が、XPRIZE財団（米国）主催の海底探査技術の国際コンペティション「Shell Ocean Discovery XPRIZE」で優勝し、5月31日にモナコで開催された授賞式で表彰されました。
「学びにくさ0（ゼロ）の地域のつくり方」鳥取県の中学生とワークショップ開催2019年6月11日日本財団（東京港区、会長笹川陽平）は、鳥取県で6月8日から9日の2日間にわたってワークショップ「学びにくさ0（ゼロ）の地域のつくり方」を開催しました。
600万人の働きづらさを抱える人に就労の機会を―「WORK! DIVERSITYフォーラム」開催2019年5月31日さる5月15日、東京都港区にある公益財団法人日本財団の本部大会議室にて、「1st WORK! DIVERSITY フォーラム」が開かれました。
東大和市の『ペットボトル回収』、産官民が連携し新たな回収スキームを実現2019年5月30日東大和市と日本財団、株式会社セブン‐イレブン・ジャパンおよび東大和市清掃事業協同組合は6月4日より、東大和市内のセブン‐イレブン全店（4月末現在：15店舗）に“Bottle to Bottle”のリサイクル促進を目的とした『ペットボトル自動回収機』を順次設置します。
「“#学校ムリかも”トークon Twitter」しょこたん、文学YouTuberベルさんら出演へ2019年5月29日日本財団（東京港区、会長：笹川陽平）は、2019年5月30日に、不登校の経験がある中川翔子さん、文学YouTuberベルさん、「不登校新聞」編集長の石井志昂さんを迎えて、Twitter上のライブ番組「“#学校ムリかも”トーク on Twitter」を配信します。
日本財団と日本コカ・コーラ、プラスチック資源の循環利用促進に向けた国内初の大規模調査を開始2019年5月28日日本財団と日本コカ・コーラ株式会社は、日本国内におけるプラスチック資源の適切な回収と循環利用の促進への貢献を目的とした国内初の大規模調査「陸域から河川への廃棄物流出メカニズムの共同調査」を開始しました。
