ソーシャルイノベーション
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日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。
〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。
記事一覧
SIF2019分科会―1億2千万人通りの「働き方改革」2019年12月30日11月30日に東京国際フォーラムで開かれた「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019」の分科会、『1億2千万通りの「働き方改革」 わたしも会社も豊かになる、新時代の働き方改革』のレポートをお届けします。
2019年ソーシャルイノベーション調査記事ランキング2019年12月28日持続可能な「みんながみんなを支える社会」の実現を目指す日本財団は、さまざまな実態調査や意識調査を実施しています。調査レポートの中から見られた記事のランキングを発表します。
1月5日は「遺言の日」 第4回ゆいごん大賞「ゆいごん川柳」募集中！2019年12月25日日本財団（会長 笹川陽平）では、広く社会に向けて遺言の大切さや必要性を周知したいと考え、家族や親族が集まるお正月に遺言について話し合ってもらおうと、1月5日を「遺言の日」として呼びかけています。
SIF2019分科会「家族を、問う」―結婚と出産だけではない、新しい家族のカタチとは2019年12月20日去る11月30日に東京国際フォーラムで開かれた「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019」の「家族を、問う」分科会。
日本財団ソーシャルイノベーションアワード2019―最優秀賞は「NPO法人Silent Voice」に決定！2019年12月4日日本財団（会長 笹川陽平）は11月29日（金）～12月1日（日）の3日間にわたり「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019（SIF）」を東京国際フォーラムにて開催し、延べ3,079人の方々がセッションに参加しました。
若者の情報源はテレビが8割超、際立つ新聞離れ―18歳意識調査2019年11月13日日本財団は9月中旬、「メディア」をテーマに19回目となる18歳意識調査を実施しました。若者のテレビ離れが指摘される中、回答者1000人のうち80％以上がテレビから必要な情報を得ていると答え、ソーシャルメディアやニュースサイトを大きく上回っています。
ソーシャルチェンジ－行動から始まる、新時代－SIF2019は11月29日開幕2019年10月10日3日、東京・赤坂において「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019（SIF2019）記者説明会」が行われました。
コスプレde海ごみゼロアワード―海洋ごみ削減のアクション募集開始2019年10月4日日本財団と世界コスプレサミット実行委員会は、海洋ごみ対策プロジェクト「CHANGE FOR THE BLUE」の一環として、10月1日（火）より全世界のコスプレイヤーを対象に「コスプレde海ごみゼロアワード」の募集受付を開始します。
新卒の通年採用や一人一社制の見直し、当事者が置き去りになっていないか―18歳意識調査2019年9月25日日本財団（笹川陽平会長）は8月下旬、経団連と大学が従来の「新卒一括採用」を見直し2021年春の新卒生から導入する「通年採用」と、長年、高校生の就職活動で慣行となってきた「一人一社制」の見直しという新たな動きを中心に、18回目となる18歳意識調査を実施しました。
日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019開催決定！2019年9月20日日本財団（会長 笹川陽平）は「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019(SIF)」を11月29日（金）～12月1日（日）の3日間にわたり、東京国際フォーラムにて開催します。
沖縄に難病の子どもと家族を支える地域連携ハブ拠点「Kukuru＋」が開設2019年9月9日日本財団 難病の子どもと家族を支えるプログラムでは、医療的ケア児を支える拠点「Kukuru＋」を沖縄県那覇市に整備、7日に開所式を開催しました。
過半数が消費増税に反対、軽減税率には一定の理解―18歳意識調査2019年9月5日日本財団（笹川陽平会長）は、10月からの消費税引き上げを前に、7月下旬に「消費税」をテーマに17回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、26.7％が「10％が妥当」、あるいは「さらに高くすべき」としているのに対し […]
心の壁を減らすのは、「接する」ことと「知る」こと―ダイバーシティ＆インクルージョン意識調査2019年8月30日日本財団（笹川陽平会長）は、生活者における「ダイバーシティ＆インクルージョン※」の認知や理解、および社会的マイノリティに対する意識について、10代～60代の5,216人を対象にアンケート調査を行いました。
「True Colors Festival – 超ダイバーシティ芸術祭 -」に関する記者会見を開催2019年8月26日日本財団（会長 笹川陽平）は、障害・性・世代・言語・国籍などのあらゆる多様性があふれ、皆が支え合う社会を目指し、2019年9月～2020年7月まで、東京都内を中心に開催する「True Colors Festival - 超ダイバーシティ芸術祭 -」に関する記者会見を行いました。
尾道市2カ所目の「第三の居場所」、子どもたちの10年後を支える拠点に―平谷祐宏市長らに聞く2019年8月9日地域の子どもたちが集う、家でも学校でもない第三の居場所を作る事業が、日本財団の支援を受けて全国各地で始まっています。この事業に取り組んできた平谷祐宏 尾道市長、加納彰 尾道市社会福祉協議会会長、そして拠点マネージャーである山田克芳 社会福祉協議会主事の3人にお話をうかがいました。
東京2020大会の課題は「猛暑・テロ・混雑」、観戦チケットは5人に1人が申込―18歳意識調査2019年7月24日日本財団は22日、東京・赤坂にて、2020東京オリンピック開催がほぼ1年後に迫った6月下旬に「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに16回目の18歳意識調査を実施したことを発表した。
7割が「海に行きたい」、親しみは「海を守る行動」へ―海に関する意識調査2019年7月17日「海の日」直前の7月12日、東京・赤坂にて日本財団（会長：笹川陽平）は「海と日本人」に関する意識調査の結果を発表した。この調査は、四方を海に囲まれ、海の恩恵を受けて生活をしている日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。
プロジェクト・イッカク―海洋ごみ削減へ、参加事業者を募集2019年7月10日日本財団は、一般社団法人日本先端科学技術教育人材研究開発機構および株式会社リバネスと共に、海洋ごみ削減実現を目指す「プロジェクト・イッカク」を立ち上げ、参加事業者を募集します。
政党より政策で選びたい―18歳選挙権から3年、参院選を前に若者が感じていること2019年7月1日3年前、2016年の参議院選挙から“解禁”された18歳選挙権。解禁後2回目となる参議院選挙を目前に控え、18歳と19歳を対象に日本財団が「18歳意識調査」を実施した。
西日本豪雨災害から1年、復興のなかで生み出された自治力2019年6月21日昨年7月に西日本を襲った豪雨災害。広島県三原市にある『NPO法人ふぁいと』では、支援が届きにくい在宅避難者を含む地域住民の生活や健康を支援する事業を4カ月間、日本財団の助成を受けて行いました。今回は、この事業を中心的に担った2人の方に、1年前を振り返っての感想をうかがいました。
