ソーシャルイノベーション
Sponsored by 日本財団
日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。
〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。
記事一覧
全国一斉清掃キャンペーン「秋の海ごみゼロウィーク」～参加者の募集受付を開始2020年7月20日日本財団と環境省は、増加し続ける海洋ごみ対策を目的に、2020年9月12日から9月19日（WORLD CLEANUP DAY）を“秋の海ごみゼロウィーク”として、全国一斉清掃キャンペーンを開催します。これに伴い、特設サイトにおいて参加者の募集受付を開始しました。
一斉休校～緊急事態宣言、コロナ禍は子ども食堂に何をもたらしたのか―湯浅誠氏に聞く2020年7月7日学校という居場所を失い、人と人との接触が制限される中、子ども食堂はどのように変化し、活動を継続してきたのでしょうか。NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえの湯浅誠理事長にお話をうかがいました。
3人に1人が学習遅れに不安、休校で格差拡大も―18歳意識調査2020年6月19日新型コロナウイルスの感染拡大に伴う休校の長期化を受け、5月下旬、日本財団は「学校教育と9月入学」をテーマに26回目の18歳意識調査を実施し、結果の速報版を発表しました。
「True Colors Festival」が再始動―ミュージックビデオ「Stand By Me」をYouTubeで初公開2020年6月4日日本財団（会長 笹川陽平）は、コロナ禍において不安を感じている人たちに寄り添う気持ちを発信するため、世界14カ国46人の障害のあるアーティストによるミュージックビデオ「Stand By Me（スタンド・バイ・ミー）」を6月3日13時よりYouTubeにて公開しました。
コロナ危機、変わるべきは医療・仕事よりも「政治」―18歳意識調査2020年5月14日全国に緊急事態宣言が発令されている新型コロナウイルスの感染拡大を受け、日本財団（笹川陽平 会長）は4月中旬、「新型コロナウイルスと社会」をテーマに25回目の18歳意識調査を実施しました。
6人に1人が体罰を経験、3分の2は“しつけ”として容認せず―18歳意識調査2020年5月8日日本財団（笹川陽平会長）は3月中旬、「子どもと家族」をテーマに24回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、8割以上が育った家庭や施設などを自分の居場所と感じる一方で、1割弱は居場所と感じる場所がどこにもないと答えています。
一斉休校、子どもたちの「第三の居場所」が果たす役割とは―Learning for All 李炯植代表に聞く2020年4月24日政府の緊急事態宣言を受けて、各地で緊急事態措置が講じられています。予期せぬ長期の休校により多くの家庭が影響を受けている中、子どもたちの預かりを続ける「第三の居場所」は、どのような役割を果たしているのでしょうか。
4月1日「特別養子縁組」法改正―制度知る人の6人に1人が「養親考えた」2020年4月9日日本財団（笹川陽平会長）は、2020年4月1日に施行された特別養子縁組制度の民法改正に合わせて「特別養子縁組」に関するアンケート調査を実施しました。
世界的な格差、3人に1人が「仕方がない」―18歳意識調査2020年4月3日日本財団（笹川陽平会長）は2月下旬、「格差社会」をテーマに23回目の18歳意識調査を行いました。この結果、7割以上が「格差が拡大していると思う」と答え、6割弱は「日常生活で経済的格差を感じる」とし、格差が進学などに影響を与えている、との指摘も出ています。
食品ロス、過半数が対策は不十分―18歳意識調査2020年3月5日日本財団は1月中旬、「食品ロス」をテーマに22回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、3割弱が食事を残すことがあると回答、その理由として「量が多かった」「苦手な食べ物があった」などを挙げ、8割弱は食事を残すことは「良くない」と答えています。
日本財団・環境省 海洋ごみ対策共同プロジェクト―海ごみゼロウィーク、アワード2020開催2020年2月20日日本財団（会長：笹川陽平）と環境省は昨年に引き続き、増加し続ける海洋ごみ対策を目的として、全国一斉清掃キャンペーン「海ごみゼロウィーク」と、国内の対策事例を募集・発信する「海ごみゼロアワード」を共同で実施します。
子どもの貧困対策大綱、改正で何が変わったか―すべての子どもに切れ目のない支援を2020年2月7日「子どもの貧困対策推進議員連盟」のメンバーであり国会でも問題提起を続けてきた牧山ひろえ参議院議員と、全国30カ所に子どもたちの「第三の居場所」を設置するなど民間の立場から取り組んできた日本財団の本山勝寛氏にお話をうかがいました
日本財団とIPC、あらゆる差別撤廃に向けグローバル・アピールを宣言2020年1月28日27日、東京・赤坂にて「グローバル・アピール2020～ハンセン病患者と回復者に対する社会的差別の撤廃に向けて～」（主催：日本財団、賛同団体：国際パラリンピック委員会,IPC）宣言式典が行われました。
SIF2019分科会―1億2千万人通りの「働き方改革」2019年12月30日11月30日に東京国際フォーラムで開かれた「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019」の分科会、『1億2千万通りの「働き方改革」 わたしも会社も豊かになる、新時代の働き方改革』のレポートをお届けします。
2019年ソーシャルイノベーション調査記事ランキング2019年12月28日持続可能な「みんながみんなを支える社会」の実現を目指す日本財団は、さまざまな実態調査や意識調査を実施しています。調査レポートの中から見られた記事のランキングを発表します。
1月5日は「遺言の日」 第4回ゆいごん大賞「ゆいごん川柳」募集中！2019年12月25日日本財団（会長 笹川陽平）では、広く社会に向けて遺言の大切さや必要性を周知したいと考え、家族や親族が集まるお正月に遺言について話し合ってもらおうと、1月5日を「遺言の日」として呼びかけています。
SIF2019分科会「家族を、問う」―結婚と出産だけではない、新しい家族のカタチとは2019年12月20日去る11月30日に東京国際フォーラムで開かれた「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019」の「家族を、問う」分科会。
日本財団ソーシャルイノベーションアワード2019―最優秀賞は「NPO法人Silent Voice」に決定！2019年12月4日日本財団（会長 笹川陽平）は11月29日（金）～12月1日（日）の3日間にわたり「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019（SIF）」を東京国際フォーラムにて開催し、延べ3,079人の方々がセッションに参加しました。
若者の情報源はテレビが8割超、際立つ新聞離れ―18歳意識調査2019年11月13日日本財団は9月中旬、「メディア」をテーマに19回目となる18歳意識調査を実施しました。若者のテレビ離れが指摘される中、回答者1000人のうち80％以上がテレビから必要な情報を得ていると答え、ソーシャルメディアやニュースサイトを大きく上回っています。
ソーシャルチェンジ－行動から始まる、新時代－SIF2019は11月29日開幕2019年10月10日3日、東京・赤坂において「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2019（SIF2019）記者説明会」が行われました。
