ソーシャルイノベーション
Sponsored by 日本財団日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。
〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。
記事一覧
- 「誰も自殺に追い込まれることのない信州」の実現を目指して―阿部守一長野県知事インタビュー2018年3月30日
一昨年から、「日本財団いのち支える自殺対策プロジェクト」の協力自治体としても自殺対策を進めている長野県。具体的な取り組みについて阿部守一知事にお話を伺いました。
- 平昌パラリンピック文化プログラム―韓国色満載の文化を発信2018年3月27日
平昌大会では「文化オリンピック」「文化パラリンピック」と称して、数多くの文化プログラムが実施された。スポーツの祭典であるオリンピック、パラリンピックで、なぜ、文化プログラムが実施されるのだろうか?
- 平昌パラリンピック支えたボランティア―2020東京へ、聞き取り調査実施2018年3月23日
日本財団ボランティアサポートセンター(通称・ボラサポ)では、2月のオリンピック、3月のパラリンピック期間中に数多くのボランティアから聞き取り調査を実施した。
- 対象児童どう探すか―尾道市で「第三の居場所」開設自治体合同研修会2018年3月20日
生きにくさを抱える子どもを総合的に支援する拠点「家でも学校でもない第三の居場所」の開設を進めている日本財団は、開設済みと開設準備中の計10市の関係者約50人に集まってもらい、2月28日から2日間、広島県尾道市で合同研修会を開いた。
- 平昌パラリンピック視察―「106センチの視線から」バリアフリー社会をめざして2018年3月16日
パラリンピックだから、障害のある人たちの観戦も少なくないだろう。2020年東京大会に向けた取り組みが進んでいる。日本財団アドバイザリー会議委員で、バリアフリー、ユニバーサルデザイン普及の先頭に立つ株式会社ミライロの垣内俊哉社長が社員とともに平昌を訪れ、調査にあたった。
- 日本財団パラアスリート奨学生の平昌(1)「ほろ苦い経験を未来に…」2018年3月13日
第10回冬季パラリンピック平昌大会は3月9日、平昌オリンピックスタジアムで開会式を行い、10日間にわたる会期の幕をあけた。日本財団では、平昌大会に「視察団」を派遣し、パラリンピックの実情を調べるとともに、来るべき2020年パラリンピック東京大会への指針を示したい。
- 長野県佐久市「何でも相談会」に最多の来訪者―日本財団いのち支える自殺対策プロジェクト2018年3月9日
家族・人間関係や心の問題、仕事の不安・トラブルなど、どこに相談していいか分からない、さまざまな悩みや事情を、弁護士や精神科医ら専門家が無料で聞く「こころ・法律・仕事の何でも相談会」が2月27日、長野県佐久市の佐久平交流センターで開かれた。
- ネット上に溢れる若者の「死にたい」のSOSを受け止める2018年3月6日
自殺者数は5年前に年間3万人を切って2万1000人と減少傾向にありますが、若者(39歳以下)の自殺者数はあまり減っておらず、死因の一位となっています。先進国の中で若者の死因トップが自殺となっているのは日本だけで、その多さは際立っています。
- 電話リレーサービス「手話フォン」を通じて考える、通信のバリアフリー化2018年3月2日
聴覚障害者に対する情報保障は十分ではなく、制度面でも多くの課題が山積しています。今回は、情報/コミュニケーションのバリアフリー化を目指す日本財団ソーシャルイノベーション本部公益事業部の石井靖乃部長と、心のバリアフリーを提唱する斉藤りえ北区議会議員にお話をうかがいました。
- 国連の是正勧告は避けられないか―障がい者所得倍増議連 藤末健三事務局長に聞く2018年2月27日
障害者の自立支援のためには所得の向上が不可欠であるという観点から、現在の障害者福祉制度や法律の不備による問題点を見つけ出し、障害者の所得向上に資するような具体的行動を実施するために「障がい者所得倍増計画議員連盟」(以下、所得倍増議連)を立ち上げました。
- 2020年に向けて、障害者のパフォーミンングアーツを考える2018年2月22日
ダンス公演とフォーラムを開催 2020年に向けて環境整備が急務 障害者の舞台芸術に関するフォーラム「SLOW MOVEMENT-Showcase & Forum vol.2(日本財団DIVERSITY IN TH […]
- チェルノブイリの教訓など共有「福島ダイアログ」7年で20回2018年2月16日
国際放射線防護委員会(ICRP)が東日本大震災の被災地・福島で「ダイアログセミナー」をスタートして7年、20回目のダイアログが2月10、11の両日、南相馬市で開催された。ダイアログにおける経験は今後の復興策、さらには万一新たな事故が起きた場合の貴重な教訓として引き継がれる。
- 「日本財団在宅看護センター」4期生15人が卒業―半数は年内開業へ2018年2月13日
在宅看護センターの起業を目指す看護師の育成と開業を支援する「日本財団在宅看護センター」事業の修了式が1月19日、東京・赤坂の日本財団ビルで行われた。今後、年内開業を目指して準備を進める。
- 南海トラフに備え、救援活動のための図上訓練を静岡で実施2018年2月9日
南海トラフ地震など大災害発生の際に被災地で想定される多方面からの支援活動を順調に進めるため、NPO法人「静岡県ボランティア協会」(小野田全宏・理事長)は日本財団の助成を得て1月20(土)、21(日)の両日、静岡市で県内外の災害ボランティアによる救援活動のための図上訓練を実施した。
- 認知度アップで「里親になりたい」倍増へ―1万人調査2018年2月6日
児童福祉法の改正(2016年)で、子どもを家庭で育てることが原則になり、里親のリクルートが急務になっている。このため日本財団は里親に関する1万人意識調査を行い、1月30日、調査報告会を開いた。
- 障害者の「働く」を伝える雑誌『WORK+』創刊へ2018年2月2日
障害者の就労を支援する「はたらくNIPPON!計画」の一環として、日本財団は障害者の「働く」を伝える雑誌『WORK+』(ワークプラス)を創刊することを決め、このほど創刊準備号(ゼロ号)を発行した。創刊号は今夏に出版、年4回発行の季刊誌を計画している。
- “未来を開く“日本財団パラアスリート奨学生の挑戦06―陸上・鈴木選手2018年1月30日
この半年で、日本パラ陸上界のホープに駆け上がった鈴木雄大は、高校までサッカー選手だった。その左足はいま、2020年東京パラリンピックの陸上競技100メートル、400メートルと走り幅跳びでメダルをめざす大事な利き足でもある。
- “未来を開く”日本財団パラアスリート奨学生の挑戦07―卓球・宿野部選手2018年1月26日
一見すると、フィギュアスケートの羽生弓弦に似ている。スラリとした容姿。だが、当の宿野部拓海は「もっと筋力をつけたい」と訴えるのである。筋力アップは、2年後の夢の実現のため、大きな宿題となっている。
- 『これも学習マンガだ!公式ハンドブック200選完全版』を発行2018年1月23日
新しい世界を発見でき、学びにつながるマンガ作品を選出する「これも学習マンガだ!~世界発見プロジェクト~」を推進している日本財団は、昨年11月までに200作品の選定を終えた。これを機に200作品をまとめた『これも学習マンガだ!公式ハンドブック200選完全版』を発行した。
- 鳥取県のUDタクシー整備事業が大臣表彰、バリアフリー化推進に貢献2018年1月19日
日本財団と鳥取県が同県内で進めているユニバーサル・デザインタクシー(以下UDタクシー)の整備事業が「官民一体となった先駆的なタクシーのバリアフリー化」として高く評価され、本年度の「国土交通省バリアフリー化推進功労者」に選ばれた。