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コロナ禍によるストレス、2人に1人が「閉塞感感じる」―18歳意識調査 （2021/4/8 日本財団）
日本財団は「コロナ禍とストレス」をテーマに35回目の18歳意識調査を2月中旬に実施しました。その結果、回答者の50.4％がコロナ禍で「閉塞感を感 じている」と回答し、1カ月以内に経験したこととして36.8％が「不安やイライラが続くことがあった」、33.8％が「疲労感が続くことがあった」と答えています。
また「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」人のうち91.1％がストレスを感じるなど、この調査を通して、1月に発令された2度目の緊急事態宣言下で若年層が強いストレスを感じている実態が明らかになりました。
このほか、コロナ禍による「進学・就職への悪影響」「家族・自分自身の収入への悪影響」を体験したとする回答も23.2％～17.7％に上り、実生活にも悪影響が出ていることをうかがわせています。
調査の詳細は以下のページよりご覧いただけます。
日本財団「18歳意識調査」第35回 テーマ：「コロナ禍とストレス」を実施
＜調査概要＞
調査対象：全国の17歳～19歳男女1,000人
調査除外：下記の関係者は調査から除外
印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業
実施期間：2021年2月12日（金）～2月16日（火）
調査手法：インターネット調査
■18歳意識調査とは
選挙権年齢に続き、民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を2018年10月からスタートさせました。次代を担う18歳の意識を幅広く知り、社会づくりに役立てたいと考えています。過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。
「18歳意識調査」のプロジェクトページ
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