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SSH指定校等が東大推薦入試に有利な理由 (2016/5/1 JIJICO

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東大が求める理想的な人物像

本年より始まった東大推薦入学は、原則各高校から2名までとなっています。つまり、東大の合否判定の前に、学校長の推薦を受けられなければなりません。つまり、学校長のお墨付きがなければ、推薦入試の願書を提出することができないのです。

東京大学 赤門

では、東大が求める人物像はどうなっているのでしょうか。

アドミッションポリシーでは、「(前略)入学試験の得点だけを意識した、視野の狭い受験勉強のみに意を注ぐ人よりも、学校の授業の内外で、自らの興味・関心を生かして幅広く学び、その過程で見出されるに違いない諸問題を関連づける広い視野、あるいは自らの問題意識を掘り下げて追究するための深い洞察力を真剣に獲得しようとする人を東京大学は歓迎します。」となっています。

学校の授業の内外で自らの興味・関心を生かして探求するには

例えば、工学部の推薦の条件は、「在学中に志願者が主導的な役割を果たしたことにより顕著な成果を挙げた活動(社会問題解決に取り組んだ社会貢献活動・国際的活動、部活動等)、全国レベルの大会・コンクールでの入賞につながった活動、特色ある高度な研究活動・創造活動、顕著な成績をあげた数学・物理・化学・生物オリンピックなどでの活動等」とされています。

つまり、高校入学直後から学校内の成績を上位でキープしつつ、学校外でこのような社会的活動や各種コンクールに参加することが必要です。高3の受験勉強が始まる時点でそのような活動への参加を決意しても、現実的にはもう手遅れなのです。ではどうすれば、高校の授業とこのような社会的活動や各種オリンピックへの参加を両立させることができるのでしょうか。

東大推薦入試で合格者を輩出した高校の特徴

本年の東大推薦入試では、合格者を輩出した高校(66校)には共通点がありました。

・中高一貫校が多い(33校)
・スーパー・サイエンス・ハイスクール(SSH)指定校が多い(21校)
・スーパー・グローバル・ハイスクール(SGH)指定校が多い(15校)

もともと中高一貫校は学習進度が早いため、受験勉強の時間を確保しやすい環境にありますので、課外活動をするには有利です。SSHやSGHは、高校の申請に基づき文部科学省が指定するものです。

指定を受けた高校は、大学、研究機関、国際機関及び企業との連携を通して、最先端の理数教育や社会教育を通常の授業の一環として実施することができます。具体的には、SSHやSGHのための特別授業を用意し、通常の授業に組み込んでいるのです。

SSHやSGH指定校出身者が東大推薦入試に有利な理由

SSHやSGH参加する生徒は、フィールドワークに基づく研究成果を発表することが求められます。そのために、身の回りで起こる事象に対して、常に問題意識を持ちその解決策を模索するという思考パターンを身に付けることが必要となります。

また、研究発表の場でのコミュニケーション能力も高めなければなりません。さらに、成績優秀者は海外で開催される研究発表会でプレゼンするチャンスがありますので、英語力の向上も必須といえます。

このように、SSHやSGH指定校は、アドミッションポリシーで求められている条件を通常の授業の中で満たすことができる環境を用意してくれているということができます。

一方、高校側も、SSHやSGHのカリキュラムに参加した生徒であれば出願要件を満たしていることを客観的に証明しやすく、また、東大推薦入試の合格者を輩出することは高校にとっても名誉と考えて手厚いサポートをしているようです。

提供:JIJICO

著者プロフィール
田村 敏明/ThinkBuzanマインドマップ公認インストラクター田村 敏明/ThinkBuzanマインドマップ公認インストラクター
TLI-JAPAN
<学歴> 1985年 慶応義塾大学 経済学部 卒業 1993年 国税庁 税務大学校 国際租税セミナー特別コース 終了 1998年 Lubin School of Bisiness N.Y. (Accounting)中退 <マインドマップ歴> 2008年6月 マインドマップ基礎講座修了 2008年12月 マインドマップ上級講座修了  2009年 iMindMapコンテスト入賞 2012年11月 ThinkBuzan マインドマップ公認インストラクター(TLI)資格取得 2013年11月 ThinkBuzan メモリー(記憶法)公認インストラクター資格取得 2013年11月 ThinkBuzan スピードリーディング(読書法)公認インストラクター資格取得 <職歴> 国税局調査部国際調査課、(2年間 ニューヨーク駐在) 監査法人トーマツ、税理士法人トーマツ KPMG税理士法人で移転価格税務・国際税務を長年担当。 現在、BDO税理士法人 移転価格税制担当パートナー Think Buzanマインドマップ公認インストラクターとして、ビジネスパーソンを対象としたマインドマップ講座を東京及び名古屋で定期的に開催しております。 専門分野である移転価格税制については、税理士法人のパートナーとして、中堅企業の経営者、経理部長等向けに、セミナーを定期的に開催しております。 <著書> 移転価格税制ハンドブック 中央経済社 2011年12月 移転価格文書ガイドブック 中央経済社 2013年 7月
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