【中国から探る日本株】4Kテレビは中国が主戦場に、サムスン・シャープなど一歩先行  |  政治・選挙プラットフォーム【政治山】

【中国から探る日本株】4Kテレビは中国が主戦場に、サムスン・シャープなど一歩先行  株式会社フィスコ 2013年11月5日

フルハイビジョンの4倍の解像度を持つ高画質の「4K」テレビではこの先、中国市場が各国メーカーの主戦場となる見通しだ。米調査会社のNPDディスプレイサーチは、4Kテレビの世界出荷台数が2017年に2300万台へと急増し、うち中国が5割強の1250万台を占めると予測している。

NPDディスプレイサーチによると、2012年に1万台弱だった世界出荷台数は、2013年に127万台まで急増。2014年には500万台を突破するとみている。北米や日本、欧州などの先進国では成長が比較的緩やかな一方、中国での販売が急速に伸び、世界市場を牽引する見込みだ。

中国で4Kテレビの販売が増える要因としては、その他地域よりも市場競争が激しい点が指摘されている。競争が激化する中、メーカー各社は新たな収益源の追求を加速させる傾向があり、これがより高付加価値な製品への重心移行を促すというのだ。また、中国国内で4K用パネルの生産が拡大することで、販売価格が下落していくと指摘されている。

中国の4Kテレビ市場では、韓国のサムスン電子やLG電子のほか、日本のシャープ、ソニー、中国のTCLグループ、スカイワース（創維）、コンカ（康佳）、ハイセンス（海信）などがしのぎを削っている。市場の拡大に伴い、これらメーカーによる競争は今後一段と激しさを増しそうだ。

そうした中、複数の地元メディアによると、中国の国家広播電視産品質量監督検験センターは4日、4Kテレビ市場の規範化に向けて第1陣5社の製品に国家認証を付与した。これには、TCL、ソニー、シャープ、サムスン、LGが選ばれた。同5社はこの先競争が激化していく市場において、競合他社に一歩先んじた格好と言えるだろう。 ＜NT＞

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